第二新卒で転職を検討していますが、給料が下がるという噂をよく耳にします。それは本当なのでしょうか？
転職活動において重要視する要素の1つに、給料を挙げる人も多いのではないでしょうか？
そこで本記事では、第二新卒の転職における収入事情をまとめました。
給料を下げない方法、給料以外でも重視したい点を解説いたします。
今後の転職活動の参考にしてみてください。
第二新卒で給料は下がるの？
第二新卒は、基本的にスキルを積んでいない状態で転職活動に臨みます。
そのため、給料面に関しては理想通りにいかないこともあるでしょう。
しかし、結論を申し上げますと、第二新卒だからと必ずしも給料が下がるとは限りません。
給料が上がるか下がるかは、あなたが現在在職中の会社あるいは在職していた会社にもよります。
例えば、「日本でも名の知れた有名大手企業から中小企業への転職」となると、収入ダウンは避けられないでしょう。
しかし、「大手企業から大手企業への転職」、「別業界に転職する」など、転職条件においては収入アップが見込める可能性もあります。
特に後者の別業界への転職は、給与水準が変わってくるので期待できるでしょう。※もちろん、どういう業界に転職するかにもよります。
そのため、「第二新卒=給料が下がる」を真に受ける必要はありません。
第二新卒の転職で給料を上げるには？
では、給料を下げないためには、具体的にどうやって転職活動を進めていけばよろしいのでしょうか？
本記事では4つの方法をまとめましたので、ご紹介いたします。
給料の高い企業を選ぶ
給料UPを狙うには、今(前)の会社よりも給料が高い求人を見つけましょう。
中でも大手企業や外資系企業は、基本給が高い傾向にあります。
ただ、これらの企業は新卒でも狭き門なので、転職活動は容易ではありません。
長期戦を覚悟する必要があります。
給与水準の高い業界を選ぶ
異業種への転職を検討している方は、給与水準が高い業界を検討してみるといいでしょう。
dodaが調べた「平均年収の業界ランキング」によると、以下の結果が発表されました。
1位：金融 455万円
2位：メーカー 455万円
3位：総合商社 434万円
4位：IT/通信 433万円
5位：建設/プラント/不動産 416万円
6位：メディカル 410万円
7位：専門商社 408万円
8位：インターネット/広告/メディア 405万円
9位：サービス 367万円
10位：小売/外食 351万円
出典元：doda
転職活動の際は、上記職種を探してみるといいかもしれません。
特に第二新卒は若手でもあるので、未経験でも歓迎している企業が多いです。
実力主義の会社に入る
実力主義の会社はその名の通り、実績に応じて給料が上がっていくシステムです。
営業職や不動産業界、外資系企業、ベンチャー企業などが該当します。
中でも営業職は職歴を問わずに募集している企業が多いので、第二新卒でも転職しやすいというメリットがあります。
ただし、どうしても能力に左右されるので、自分の実力に自信のない人は止めておいたほうがいいでしょう。
スキルを習得しておく
すぐに転職の予定がない方は、何かしらスキルを習得しておくといいでしょう。
例えば、異業種に転職する場合、その業界に合った資格を取得するという感じですね。
スキルを身に付けておくことで、転職活動の際にPRできると同時に給料交渉もできます。
お金だけが全てじゃない？給料以外で見ておきたい要素5選！
給料も大事かもしれませんが、転職活動では他にも重視したい要素があります。
5つまとめましたので、見てまいりましょう。
年間休日数
社会人足るもの、仕事の疲れは極力休めたいのが本音ではないでしょうか？
「週休2日、GW(7～9日)、お盆(8～10日)、年末年始(8～10日)」を満たすことで、年間休日数は120日前後になります。
ただ、会社によって年間休日数は異なります。
例えば、大型連休の日数が4日～5日と少なめ、週休2日が実は隔週休み、1ヶ月に1回は週休1日などというケースもあります。
休みに拘る方は、休日数も視野に入れておく必要があります。
賞与(ボーナス)
賞与にも目を通しておきましょう。
なぜなら、給料が高くても、賞与の額が少なかったり年に1回しか支給されなかったりということがあるからです。
「もらえる額は何ヶ月分か？」、「1年に2回(夏と冬)に支給されるか？」などのチェックを忘れないように。
退職金はあるか
給料を高くしている分、退職金を設けていない会社も少なくはありません。
老後の生活も考えると、退職金があるかないかの差は大きいので、必ず目を通しておきましょう。
福利厚生が充実しているか
福利厚生も会社によって異なります。
福利厚生には「法定福利厚生」と「法定外福利厚生」の2種類があります。
法定福利厚生は健康保険や厚生年金、健康保険、雇用保険などが該当します。
こちらは法律で義務化されたものなので、どの企業にも必ず設けられています。
これに対し、法定外福利厚生は企業が独自に定めるものです。
一例として家賃補助や通勤手当、健康診断の補助、育児支援、昼食補助などが挙げられます。
ただ、義務ではないので、企業によってバラつきがあります。
そのため、福利厚生にもきちんと目を通しておきましょう。
その仕事は本当にやりたいことか？
一番肝に銘じていただきたいのは、「あなたが本当にその仕事をやりたいか？」です。
いくら待遇に恵まれていても、その会社があなたに合わなければ、転職活動を繰り返すことになります。
逆に仕事が充実すれば、給料が低くなっても長続きが見込めます。
収入も大事ですが、「自分に一番合う仕事は何か？」を最優先に意識して転職活動に臨みましょう。
まとめ
第二新卒は職歴が少ないことも相まって、一般的に給料は下がると言われていますが、転職活動の仕方次第では給料UPも見込めます。
第二新卒の転職で給料UPを狙う際は、「大企業を受ける」、「給与水準の高い業界を選ぶ」、「実力主義の会社に入る」などを意識するといいでしょう。
ただ、給料だけを意識しすぎると、後々待遇に不満が出てくる可能性があります。
賞与や退職金、福利厚生なども頭に入れた上で転職活動に臨んでみてください。
